IT TREND BLOG多拠点・多店舗企業向け!各ソリューションでこんなことができる

  • 2018年4月5日
  • 多拠点・多店舗
  • ビデオ会議

多拠点・多店舗を持つ企業にとって、拠点・店舗の管理やマネジメントの均一化は頭痛のタネです。最近では、こうした多拠点・多店舗展開企業の経営を支援するソリューションのラインナップが広がっています。そこで、今回は企業をより成長させるこれらのソリューションをみていくことにしましょう。

出張費や駐在員コストを削減! 「ビデオ会議システム」

出張費や駐在員コストを削減! 「ビデオ会議システム」 イメージ

グローバル展開する企業は、拠点・店舗が国内にとどまらず世界各地に点在しています。海外にも及ぶ拠点・店舗を管理したり、ミーティングしたりするために出張したり、駐在員を置いたりしていてはコストがかさむばかり。一方で、やみくもに出張や駐在を減らしては、現場との意思疎通が図れなくなり、ビジネスに支障が出かねません。そこで、出張は重要な会議や打ち合わせ、取引先との顔合わせといった機会に限るようにして、日常的な業務は「ビデオ会議システム」を活用するようにしてはいかがでしょうか。そうすれば、コミュニケーションも図れますし、コスト削減にもなります。
ビデオ会議システムに似たシステムに電話会議がありますが、電話会議では英語でのコミュニケーションが苦手、発言者が偏りがちになる……などの課題があります。一方、最近の「ビデオ会議システム」は音声だけでなく、ビデオ(動画)や文字ベースのチャットなどの機能もあります。ですから、ビデオ会議で各拠点の様子を映して全員が発言できるように配慮する、音声が悪い場合はテキストメッセージを併用するなど、目的や状況に合わせた多彩なコミュニケーションが実現できます。

遠隔地から業務を支援する「エキスパートオンデマンド」

多拠点・多店舗を展開する場合、各拠点・店舗での業務の均一化が課題になります。また、製造業などでは、熟練者の技能をいかに次世代に継承するかも課題になっています。こうした課題も、ビデオ会議システムを活用してエキスパートが非エキスパートを遠隔支援する「エキスパートオンデマンド」で解決できます。例えば、次のような使い方が考えられます。

  • チェーン展開する飲食店で、新商品の作り方やキャンペーンの内容を本部が各店舗のスタッフに説明する

  • 製造現場や工事現場で、機器の操作や修理方法などの作業手順を日本にいるエキスパートが海外で働く現地従業員に指示する

  • アパレル店舗で、商品展示の仕方や接客についての研修を行う

ビデオ会議システムを通じて、ノートパソコンやタブレットにリアルタイムに映像を映し出すと同時に、口頭で具体的に説明することで、効率的な技術支援が可能となります。
特に、多品種少量生産が進む近年の製造現場は扱う部品も多く、作業も複雑化しています。そのため、従来のように文字だけのマニュアルよりも、その場で質問もできるビデオ会議システムのほうが効率的に作業を進められるのです。同様に、熟練者の技能を継承する、暗黙知を形式知にするなどの取り組みにも効果的です。

人材を確保し、採用・教育コストを削減する「多店舗ソリューション」

人材を確保し、採用・教育コストを削減する「多店舗ソリューション」 イメージ

人手不足の日本では、企業の一番の悩みは人材の確保です。特に、飲食業やアパレル産業などの多店舗展開企業はパートやアルバイトが多く、離職率も高くなりがちです。これは、多店舗企業の多くが、採用広告の出稿から面接、スタッフの研修まで、採用業務のすべてを各店舗の裁量で実施しているからです。しかし、それでは限られた人数で日々のオペレーションを回している現場の負担が増すばかりか、各店舗スタッフの技量や研修にかけられる時間によって新人のレベルがまちまちになってしまいます。
そこで、「多店舗ソリューション」を用いて、求人広告の策定から人材定着、研修、店舗間のコミュニケーションまで一元管理しましょう。店舗ごとに重複する業務を一元的に管理・実施すれば、店舗運営の効率も上がります。そうなれば、店舗スタッフにも余裕が生まれ、接客など付加価値の高い業務に専念することができますし、人材育成にも時間をかけて取り組むことができるようになります。
また、「多店舗ソリューション」は人材育成や採用だけでなく、以下のような多店舗運営の効率向上や顧客拡大に向けた大規模なプロモーションの実施などにも効果を発揮します。

  • 本部と各店舗間のコミュニケーションを効率化する

  • クーポンやポイントを用い、売り上げと連動したプロモーション施策を実施する

  • ビデオ会議システムでエリアマネージャと店長をつなぎ、店舗運営や生産性向上に向けた支援を効果的に行う

このように、採用・教育コストの低下につながるうえ、本部と各店舗のコミュニケーションを促進することで、効率的な店舗運営が実現することが可能となります。

多拠点・多店舗向けの各ソリューションで生産性向上を

ここまで、活用シーンごとに各ソリューションをみてきましたが、これらのソリューションは業務の効率化や均一化、そして現場の生産性を上げることが可能となります。
初期投資が必要になるものもあれば、クラウドを活用して初期投資を抑えられるものもあり、その後の効率化を考えれば有効な投資と言えるでしょう。多拠点・多店舗を展開する企業においては、これらのソリューションの導入を検討してみてはいかがでしょうか。