• IIJセキュアLANソリューション with IIJ Omnibus

隈研吾建築都市設計事務所様

快適でセキュアなLAN環境が実現し、運用負荷も軽減
場所に縛られない柔軟な働き方が可能となり、ビジネス拡大を後押し

プロジェクト概要

隈研吾建築都市設計事務所様

写真左:Photo (c) J.C. Carbonne
写真右:国立競技場大成建設・梓設計・隈研吾建築都市設計事務所共同企業体

世界的な建築家として知られる隈研吾氏が率いる隈研吾建築都市設計事務所。従来、同事務所の無線LAN環境は、事務所が小規模なころの機器をベースとしていたことから、これからビジネスが拡大していく上で不安があった。また、昨今の巧妙化するサイバー攻撃に確実に対応するため、セキュリティ面の強化も課題となっていた。そこで同事務所は、こうした状況を改善し、新たな働き方を可能にするネットワーク環境の構築を検討。複数ベンターの提案からIIJグローバルソリューションズ(以下、IIJグローバル)の「IIJセキュアLANソリューション with IIJ Omnibus(以下、セキュアLAN)」を採用した。これにより、快適でセキュアな無線LAN環境が実現し、運用負荷も軽減。場所に縛られない柔軟な働き方が可能となり、今後のビジネス拡大を後押しする仕組みが整った。

課題

  • 従来の無線LAN環境は事務所が小規模なころの機器をベースとしており、ビジネスを拡大していく上で不安があった
  • 巧妙化するサイバー攻撃へ確実に対応するため、セキュリティの強化が課題となっていた
  • フリーアドレスなど新たな働き方を可能にする仕組みが必要だった

効果

  • 快適でセキュアなネットワーク環境が実現し、業務に支障が出ることがなくなった
  • ネットワークが可視化、マネージドサービスにより運用負荷も軽減された
  • 場所に縛られない柔軟な働き方が可能になる仕組みが構築できた

クライアント様情報

隈研吾建築都市設計事務所

本社
東京都港区南青山2-24-8
創業
1990年

代表の隈研吾氏は、木材などの素材を活かしたデザインを行うことで“和の大家”とも称される。「国立競技場」をはじめ、山手線の新駅「高輪ゲートウェイ」、高知県の「雲の上のホテル」など、国内外で多数のプロジェクトに携わっている。現在は東京、パリ、北京に事務所を構え、全世界で約300人のスタッフが働いている。

https://kkaa.co.jp/

導入したサービス&ソリューション

導入前の課題

事務所の成長に既存の無線LAN環境が追いつかず
通信品質とセキュリティを強化したい

「国立競技場」を筆頭に、国内外でさまざまなプロジェクトに携わる隈研吾建築都市設計事務所。その素材を活かした独創的なデザインは、常に建築界の話題をさらっており、これまでに数多くの賞を受賞してきた。 同事務所は世界中で常に複数のプロジェクトが動いているため、何よりスタッフ同士のコミュニケーションが重要となる。デベロップメント ディレクターの平田潤一郎氏は「隈自身“走る建築家”の異名を取るほど多忙な日々を送っており、世界中を出張で飛び回っているため、他のスタッフとやりとりする際は、ほとんどが移動先からのネットワーク経由になっています」と語る。

松長 知宏 氏

設計室長 松長 知宏 氏

一方で、コミュニケーションの基盤となる東京事務所のネットワーク環境は必ずしも現在に必要とされる環境を満たしたものではなかったのである。設計室長の松長知宏氏は「特に、無線LAN環境についてはまだ事務所が小規模なころに導入したもので、機器も当時のものを継続して使用していました。そのため、事務所の成長に必ずしも追いついていない面があったのです。また、昨今巧妙化しているサイバー攻撃に、今後も確実に対応していけるのか、セキュリティ面の課題も持っていました」と当時を振り返る。 実際、通信の品質には課題を感じていた。同事務所では海外と頻繁にビデオミーティングを行っているが、従来の無線LANのパフォーマンス不足から、コミュニケーションをうまくとれない場合があった。また、設計事務所なので3DCADや複雑なCGなど非常に重いデータを扱うことが多いが、そうした業務においても既存の無線LANではやりとりが難しかった。さらに、場所を移動すると通信が途切れてしまうこともあったという。

事務所規模の拡大に伴うIT管理業務の増加に対して、旧来のITインフラでは効率的な管理が難しくなっていた。例えばアクティブディレクトリ(AD)の管理も導入した当時のままで、「人の入れ替わりも多いため、管理の一元化が求められていました」(平田氏)という。 「こうした状況下で何かトラブルが発生すれば、事務所としてのブランドと信頼が失墜してしまうおそれがあります。そこで将来を見据え、ネットワーク環境まで含めた安全で快適なITインフラを整備することにしました」(平田氏) 2019年10月、同事務所はプロジェクトチームを編成。平田氏が全体コンセプトと方向性を立案し、これを松長氏が事務所内へ展開するという役割を決め、二人三脚で取り組みをスタートさせた。

選定の決め手

要望に寄り添い詳細な情報を提供
将来のインフラ像を見据えた提案を高く評価

新たなネットワーク環境の構築にあたっては、外部のセキュリティコンサルタントにも参加してもらい、ISMSの取得も視野に入れつつ、理想的な環境について検討を行うことになった。ネットワークのセキュリティを担保することはもちろんだが、スタッフのITリテラシーの向上など、物理面・ソフト面の両側から環境の整備を目指し、これをしっかり支援してくれるベンダーを求めたのである。 検討の際の具体的な要件としては、オフィス外からでも支障なく仕事ができ、かつ安全なネットワークであること。また、将来に向けて柔軟な変化に対応ができることも求めた。これらの点から、クラウド化を必須としている。さらに、システム管理を含めてしっかりと環境を把握できることも重視した。 同事務所では複数のベンダーからの提案を受け、それらを慎重に検討。その中から、IIJグローバルのクラウド型LAN「セキュアLAN」を採用した。その決め手について平田氏は「私たちの要望にしっかりと寄り添い、詳細な情報を提供してくれました。その上で、コンサルティングを通じて海外拠点の整備などのグローバル対応やセキュアなリモートアクセスなど、将来のインフラ像を含めた提案を行ってくれたのです。また、クラウド型による短期間での導入と、運用面も含めたトータルサービスである点も大きなポイントでした」と語る。

導入後の効果

快適でセキュアなネットワーク環境が実現
新しい働き方が可能な仕組みが整う

今回の導入で、同事務所はメインビルの各フロアにスイッチ、無線アクセスポイントを設計通りに設置。快適でセキュアなネットワーク環境が実現した。これにより業務に支障が出ることはなくなり、加えてネットワークが可視化されことも大きな効果という。 「以前は、ネットワークが遅くなるなどの問題が発生しても、原因の究明ができませんでした。しかし今では何か大きな負荷がかかった際にも、迅速かつ確実に把握できるようになりました。また、リモートワーク中に家からでも、出張中の新幹線内からでも容易に確認できるため、業務の効率は格段に向上しています。インターフェースも使いやすいですね」(松長氏)

平田 潤一郎 氏

デベロップメントディレクター
慶應義塾大学大学院
政策・メディア研究科
特任准教授 平田 潤一郎 氏

また、管理を担う立場からはマネージドサービスも高く評価する。 「運用を一任できるメリットは大きいですね。私たちがユーザ対応に煩わされず本来の業務に専念できることは、生産性にも大きく貢献していると思います。また、プロの目から見たレポートにも安心感があります。今後はネットワークだけでなくユーザの働き方も可視化し、将来のIT投資に役立てたいですね」(平田氏) なお、同事務所が新たにネットワークを整備した背景には、新しい働き方を模索するという目的もあった。そのひとつがフリーアドレス制度の導入だ。奇しくも2020年にコロナ禍が深刻化。固定デスクで仕事をするというスタイルは否応なく変化を求められるようになった。

「業務で高性能なワークステーションや大きなモニタを扱うこともあって、これまでフリーアドレスは諦めていたところもあったのですが、今回ネットワークと併せてOffice 365やMicrosoft Teamsも導入したことで、タイミングよくフリーアドレスやテレワークに対応できるインフラを整備することができました。この際、他ベンダーとの折衝はIIJグローバルが行ってくれたので、とても助かりましたね。今回のコロナ禍について隈は、オフィスや工場など『大きな箱』をつくり、そこに人を集めて効率的に働かせるような時代は終わる。これからは分散型の働き方が基本になってくると語っています。実際、私たちも場所に縛られない柔軟な働き方を検討しており、母国に帰った社員が現地で東京の仕事を行うといったケースも増えています」(平田氏) 同事務所では、別のビルのオフィスのネットワーク環境についても、セキュアLANへのリプレースを進めている。 「グローバル案件に強いIIJグローバルには、海外拠点も含めたITガバナンスの強化も期待しています。そういう意味でも、われわれのビジネスの成長に向けて、IIJグローバルには引き続きご協力願いたいですね」(松長氏)

構成図
  • 本記事は2020年8月に取材した内容を基に構成しています。記事内のデータや組織名、役職などは取材時のものです。
  • 会社名及びサービス名などは、各社の登録商標または商標です。